近年のめざましい医療の発展により、造血器腫瘍をはじめとした血液疾患についても、ある程度の予後が期待できる環境となりつつあります。一方で、急激な高齢化も相まって、抗がん剤などの治療の実施が難しく、支持療法のみで病気と共に生きていかざるを得ない患者も増加しています。輸血や緩和的化学療法といった支持療法は、中断することが患者の苦痛につながる可能性があるため、基本的には患者の体力が徐々に低下して通院困難となれば、入院対応せざるを得ないことが多いと考えられます。
しかし、血液内科を標榜するほとんどの医療機関は急性期病院であり、支持療法のみで長期間入院を継続することは病院機能上難しいものです。後方病院を考えた場合も、地域の一般病院では、血液領域の高い専門性のため、受け入れ先はほとんどありません。療養型病床など慢性期を担う病院では、輸血や緩和的化学療法などの治療を継続することは困難です。かといって、緩和ケア病棟でも上記のような治療を継続できる環境は少なく、結果的に血液疾患患者は状態悪化時には急性期病院へ入退院を繰り返し、最終的にその病院を最期の場所とすることが一般的です。
このように、血液疾患患者が支持療法を継続しながら入院を続ける環境は非常に限られています。(専門医との適切な連携体制が組めればむしろ支持療法の継続は在宅で可能)
一方で、地域包括ケアシステム構築へ向けて、在宅医療の重要性が叫ばれています。患者・家族が希望すれば、その願いに柔軟に対応し、疾患の種類に限らず多職種が協働して在宅医療が提供できる環境が整ってきています。終末期の患者であっても、在宅ターミナルケアを行いながら、最期の場所として自宅を選択することも可能になってきています。血液疾患についても、在宅の環境であれば、輸血や一部の化学療法など血液疾患特有の医療行為を行いつつ、症状緩和を行っていくことも制度上は可能です。しかし、血液内科医は希少で、疾患の特殊性もあり在宅移行が進みにくいのが現状です。